「P2P」は、仮想通貨用語に限ったことでなく、IT用語の一つでもあります。
複数のコンピュータが処理に関わる方式を指します。
「P2P」はPeer to Peerの略で、複数の仲間や端末が相互に信頼し合い協力するネットワークになります。
互いが対等の役割を担うので、コンピューター同士の通信の場合、サーバーを介さずに直接通信をすることになります。
これによって一つ一つのコンピュータに処理負荷が少なくなります。
「P2P」は非中央集権型のネットワークで、従来型のネットワークは巨大なサーバーに無数のコンピューターがアクセスする中央集権型となっています。
この「P2P」は、無料通話サービスができるLINEやSkypeが活用しています。
近年いろいろな分野でIT化が進み、インターネットに接続するコンピュータの数は格段に増えています。
その結果、従来型のネットワークでは、中央のサーバーの能力をどんどん向上させて対応することになります。
ネット上でサービスを提供する者は、サービスの利用者の数に応じてサーバーを用意する必要があります。
しかし利用者の増減もあるので、多額の経費を掛けても、功を奏するかはわかりません。
ここで、中央の処理能力に関係なく、円滑に機能するネットワークの構築が求められました。
そして考え出されたのが「P2P」というわけです。「P2P」なら中央のサーバーを介さないので、その処理能力に関係なくネットワークが機能します。
ビットコインなどの仮想通貨の取引は、中央にある管理機関を介さずに、ユーザー同士がやり取りしますが、それを支えているのが「P2P」の仕組みです。
これによって送金手数料が少なくできます。
しかし「P2P」だけでは取引データを不正なく保存することが難しいので、ブロックチェーンと連携することで、完成したシステムになっています。
ブロックチェーンによってデータを共有・監視し「P2P」で直接取引を可能にしているわけです。
仮想通貨の誕生にあたっては、ブロックチェーンと共に必要不可欠な技術と言えます。
利用者間の端末のやり取りでネットワークが機能しているのですが、その端末が電源をオンにしている時間が不確定で、ネットワークに参加している期間もどうなるかわかりません。
それらを考慮したアルゴリズムが必要になります。
この点が中央サーバー方式に比べて、信頼性に劣り、障害に強いと言う側面になります。
また各端末の処理能力、転送能力、メモリ容量などに対応し機能するように実装する必要があります。
ノードと呼ばれるネットワークを構成している個々の端末が、ウィルスなどに感染した際の完全な削除が難しくなるという点があります。
しかし仮想通貨の場合、これらの点は克服されつつあります。
「P2P」はPeer to Peerの略で、対等な複数の端末が相互協力するネットワークです。
中央にサーバーを置かずやり取りができ、個々の端末の処理負荷が軽減されます。
IT化が進展するにつき、インターネットに接続する端末が激増しています。
このため、中央のサーバーを介する中央集権型のネットワークでは、対応が困難になりつつあり、「P2P」というネットワークが生まれています。
この「P2P」をブロックチェーンと連携させることで、仮想通貨の取引を可能にしています。
いくつか問題点があるものの改善されつつあり、仮想通貨以外にも期待されている技術と言えます。
