[18年04月更新] 人気仮想通貨の時価総額ランキング|CCらぼ

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[23年09月更新] 人気仮想通貨の時価総額ランキング

2024.05.27 更新
人気仮想通貨の時価総額ランキング|CCらぼ

仮想通貨の評価や信頼性の基準として、もっとも重要な指標は時価総額と言えます。
時価総額が多いということは、それだけ多くの人が信頼している証となり、人気を得ていることになるでしょう。
そこで、話題の仮想通貨や日本の仮想通貨取引所での取り扱いが多い仮想通貨など、22種類の人気仮想通貨を時価総額順にまとめました。
平均価格前日比時価総額の項目名をクリックするとソートできます。
特に仮想通貨は値動きが激しくなると、順位が大きく変わることもあります。こまめにチェックするようにしましょう。

(相場データは2023/09/28 15:40更新)
仮想通貨名
平均価格
前日比
(24時間)
時価総額
(億円)
特徴
取扱主要取引所
ビットコイン ()
億円
世界で一番初めにできた仮想通貨で、仮想通貨イコールビットコイン(BTC)といえるぐらい有名でかつ、影響力の強い仮想通貨です。現状、仮想通貨市場の基軸通貨としてほぼすべての仮想通貨取引所で扱われており、最も時価総額が高く、最も流通量や人気がある仮想通貨です。そのため、ほとんどの想通貨は、ビットコイン(BTC)の価格の影響を受けています。もともとの仕組み上の課題や流通量が劇的に上がったことで、送金等の処理に非常に時間がかかってします。
イーサリアム ()
億円
ビットコイン(BTC)の次に有名な仮想通貨で、拡張性が高くICOのためのトークンなどの作成のためのプラットフォームとしても非常に良く利用されている仮想通貨です。イーサリアム(ETH)で実装されているブロックチェーン上で契約履行ができるスマートコントラクト(やり取りの際に送金情報以外に様々な情報を持たすことがきる技術)の技術的な応用範囲が広いため、ひとつの仮想通貨としてだけでなく、様々な商取引や認証のプラットフォーム開発のベースの技術として様々なサービスに活用されています。実際にイーサリアムベースの仮想通貨が多数公開されており、時価総額が100億円超える仮想通貨がいくつもあります。
リップル ()
億円
様々な通貨の送金手数料を安く、そして早くできるブリッジ通貨として、将来銀行の送金技術を担う仮想通貨として注目されており、2017年の後半から急激に価格が高騰した仮想通貨がリップル(XRP)です。みずほ銀行やりそな銀行などをはじめ、様々な国内外の銀行や金融機関が採用検証や実証実験を発表しており、国内数十の邦銀が共同で決済アプリ開発等が予定されています。仮想通貨取引においても現状はトレードが中心のため、ビットコイン(BTC)が何十分とかかる取引がリップル(XRP)では数秒で完了するというようメリットが人気を呼んでいますが、ブロックチェーンが採用されていない中央集権型ということもあり、リップル(XRP)は仮想通貨ではないといわれることもあります。
ビットコインキャッシュ ()
億円
ビットコインキャッシュ(BCH)は、2017年8月にビットコイン(BTC)からのハードフォークによって分裂した仮想通貨です。急激に取引量が大きくなりビットコイン(BTC)のネックになってしまった取引スピード等の遅さの原因であるブロック容量の少なさの解決するという目的で生まれた仮想通貨で、ビットコイン(BTC)の8倍のブロックサイズを持っています。ビットコインキャッシュ(BCH)という名前ですが、ビットコイン(BTC)との直接の関連性はないため、まったく別のアルトコインの一種という位置づけです。
ライトコイン ()
億円
ビットコイン(BTC)の基本的な機能を踏襲し、発掘(マイニング)や取引の負荷軽減、スピード向上等を目的に開発された仮想通貨です。トランザクションを圧縮してデータ量を少なくする技術であるセグウィットを導入しており、開発者は元グーグルのエンジニアであるチャーリー・リーでビットコイン(BTC)の次に古い仮想通貨です。ビットコイン(BTC)が仮想通貨の金だとすると、ライトコイン(LTC)は銀と定義できるような通貨として開発が進められています。
カルダノ エイダコイン ()
億円
カルダノエイダコイン(ADA)は、日本先行のICO等で有名になった仮想通貨で、不正が多いオンラインカジノの公正化という目的でオンラインカジノのプラットフォームで利用される仮想通貨として開発され、イーサリアム(ETH)の開発者がかかわっていることで有名です。度重なる公開遅延やプレセールスでのハードルの高さやPRの怪しさから、当初は詐欺ではないかとも考えられていた仮想通貨ですが、現状では仮想通貨のトップ10にも入るような有名な仮想通貨になりました。
バイナンス(binance)等、海外の仮想通貨取引所
モナ ()
億円
日本初の仮想通貨として巨大掲示板「2ちゃんねる」から生まれた仮想通貨です。世界的にみるとそれほど時価総額は大きくありませんが、堀江貴文氏がアドバイザーを務めるテックビューロが運営元の仮想通貨取引所ザイフ(Zaif)の前身となった取引所から継続して扱ったことから、日本国内での知名度が大きく人気があります。コインのデザインがアスキーアートをイメージしていたり、投げ銭的な使い方をされているということで軽いイメージを持たれがちですが、取引所を介さずに他の仮想通貨と取引ができるアトミックスワップや送金速度を上げることができるSegWitを世界で初めて実装するなどなかなか侮れない仮想通貨と言えるでしょう。
ネオ ()
億円
2016年10月に誕生した比較的新しい仮想通貨で、イーサリアム(ETH)をベースに処理速度や開発言語の多様性など様々な改良がされた中国初のパブリックブロックチェーンの仮想通貨です。アプリケーションプラットフォームとしても利用でき、中国市場でのアプリ開発の基盤として利用される可能も高いため注目されていますが、ネオ(NEO)の発行団体が発行量の半分を所有している、中国発ということで突然の規制などもあるという点がリスクと考えられています。
バイナンス(binance)等、海外の仮想通貨取引所
ステラ ()
億円
大手仮想通貨取引所マウントゴックスの創設者ジェド・マケーレブ氏(マウントゴックスの事件は別の会社に売却後の事件)が中心となり開発された仮想通貨で、リップル(XRP)をベースとした仮想通貨です。リップル(XRP)が大手金融機関の送金や決済をターゲットにしているのに対して、ステラ(XLM)は個人をターゲットにしています。大手コンサルタントファームのデロイトとの提携で一躍有名になりました。日本国内の仮想通貨取引所での扱いはありませんが、時価総額が高い仮想通貨です。
バイナンス(binance)等、海外の仮想通貨取引所
IOTA ()
億円
IoTの決済等の最適化をメインに開発された仮想通貨で、ビットコイン(BTC)をはじめとした仮想通貨のベース技術であるブロックチェーンを使わずに、Tangleというマイナーではなく取引をするIoT機器同士で承認を行う仕組みを実装することで手数料を無料で取引が可能です。Microsoftや富士通など大手IT企業と提携をしており、急激に時価総額を伸ばしています。
バイナンス(binance)等、海外の仮想通貨取引所
ダッシュ ()
億円
2014年にダークコインという名称で開発された仮想通貨で2015年にダッシュ(DASH)に名称変更されました。特徴は、匿名性の高さと承認スピードの速さで、ハイパーインフレ等が原因で金融状態が安定していないジンバブエなどで公式デジタル通貨を目指す取組等がされており、今後の同行が注目されている仮想通貨です。
コインチェック、バイナンス(binance)等、海外の仮想通貨取引所
モネロ ()
億円
2014年に公開された仮想通貨で、ビットコイン(BTC)のコードではなく、匿名性に優れたCryptoNightアルゴリズムが採用されています。また、マインニングマシンのハードルが低く、ブロックサイズの制限もないため、大きな取引でも高速な取引が可能です。匿名性に優れているため闇サイト等で非常に多くの取引がされてしまい、今後もマネーロンダリングに利用される等の懸念をもたれてしまうのが非常に残念です。
コインチェック、バイナンス(binance)等、海外の仮想通貨取引所
イーサリアムクラッシック ()
億円
イーサリアムクラッシック(ETC)は名前の通り、イーサリアム(ETH)のプラットフォームから分裂して生まれた仮想通貨です。分裂の理由は、DAOという仮想通貨の決済で使用されていたイーサリアム(ETH)がハッキングされた際に不正送金をハードフォークによって無効にするという中央集権的な対応がされたため、非中央集権的な仮想通貨を目指すコミニティによって分裂しました。2018年3月にハードフォークが予定されておりその際に、エアドロップでカリストという仮想通貨が配布されます。
ネム ()
億円
ビットコイン(BTC)をはじめとしてほとんどの仮想通貨で採用されている処理演算速度による採掘(マイニング)報酬の利益よりもネットワークへの貢献度を重視して利益獲得ができる仮想通貨で、発掘(マイニング)に対してハーベスティングと呼ばれるPOIシステムを採用しています。2018年1月にコインチェックから約580億円という過去最大の不正流出があり時価総額が大幅に下落してしましました。
トロン ()
億円
2017年8月にリリースされた新しい仮想通貨で、中国発の仮想通貨です。ブロックチェーンと分散ストレージ技術を使いデジタルコンテンツの分野での活用を目的に生まれました。実際に中国で人気の音楽ストリーミングサービスのPewieと提携しており、今後アリババ等の中国市場をメインとする大型コンテンツホルダーとの提携など賀されるのではないかと注目されています。
バイナンス(binance)等海外の仮想通貨取引所
リスク ()
億円
リスク(LSK)はイーサリアム(ETH)などと同じようにスマートコントラクトを用いた仮想通貨で、2018年3月にビットフライヤーにも上場されて注目を集めました。リスク(LSK)にはサイドチェーン技術が実装されておりセキュリティの向上がなされており、Microsftともパートナーシップを結んでいます。開発言語にはJavaScriptが採用されており、プログラマーが開発に参加する際の言語ハードルが低いのも特徴です。2018年2月にドイツのベルリンでリブランドイベントが開催され、ロゴの刷新、コアのアップデートやウォレットなどの改善が発表されました。
ビットコインゴールド ()
億円
ビットコイン(BTC)からのハードフォークで2017年に公開された仮想通貨で、ビットコイン(BTC)のマイナーの不均衡によるマイニング集中化を改善するために、ASICでのマイニングができないようにされ、仮想通貨としての信頼性を高めているとされています。しかし、コインの取引を行う前から開発者が大量のビットコインゴールドを所有していることが明らかになり、単なる利益目的のハードフォークではないかというような批判もあります。ビットコイン(BTC)を所有しているユーザーに配布されるということで各取引所でどのような対応がされるのか注目されました。
バイナンス(binance)等、海外の仮想通貨取引所
クアンタム ()
億円
シンガポールのQtum財団にすすめられていたオープンソースのブロックチェーンプロジェクト内で開発されたICOトークンで、ビットコイン(BTC)とイーサリアム(ETH)の良いところを融合させた仮想通貨と言われています。マイニング方式は、PoWではなく、PoSが採用されているためマイニングマシンの規模や電力供給などによってマイナーが集中してしまう課題をクリアしています。財団によって管理されているため、仮想通貨の良さと言われる非中央集権的な部分が薄まってしまうため、財団の運営方針や管理体制に注目すべき仮想通貨でしょう。
バイナンス(binance)等、海外の仮想通貨取引所
OmiseGO ()
億円
イーサリアム(ETH)から生まれた仮想通貨で、金融取引サービスに特化した仮想通貨として決済、送金、ECの利便性を高めることを目的にしています。親会社のomiseはタイの政府機関であるETDAと電子顧客確認(eKYC)ポータルの構築を進めており、東南アジアで最も注目されているフィンテックべんちゃーのひとつ。ネーミングからわかるように発起人は日本人の長谷川潤氏で、イーサリアム(ETH)の創設者が関わっていたり、SBIホールディングスや三井住友グループといった日本の大手金融企業からの出資があったりとプラスの材料が多くあったこともあり、ICOで上場後40円程度から一時期1000円程度まで上昇しました。
バイナンス(binance)等、海外の仮想通貨取引所
ジーキャッシュ ()
億円
ゼロ知識証明という仕組みを採用している匿名性の高い仮想通貨で、ダッシュ(DASH)やモネロ(XMR)とともに匿名性暗号通貨(匿名仮想通貨)と呼ばれています。世界有数の金融機関であるJPモルガンがジーキャッシュのゼロ知識証明技術を自社のスマートコントラクトプラットフォームに導入することを発表し、時価総額が高騰しました。匿名性の技術という分野においては、ゼロ知識証明技術はかなり優れた技術とされており、今後も様々な仮想通貨やスマートコントラクトプラットフォームに取り入れられる可能性が高い期待の技術と言えるでしょう。
バイナンス(binance)等海外の仮想通貨取引所
オーガ ()
億円
イーサリアム(ETH)のスマートコントラクトを利用した分散化未来予想プラットフォームとして生まれた仮想通貨です。カジノや競馬や競輪、ブックメーカーなどの予測市場だけでなく、保険市場にも活用が可能なシステムと言われており、次世代の社会インフラとして大きなインパクトを与える可能性があります。ただ、未来予測というのが非常にあいまいでギャンブル自体国の法律的な問題も絡むため、リスクも大きい可能性があります。
コインチェック、海外の仮想通貨取引所
ファクトム ()
億円
登記簿や証券、保険証書等様々な書類や記録をブロックチェーン上に管理するために開発されたプラットフォームで、ビットコイン2.0やブロックチェーン2.0と呼ばれるもので、ファクトムのプラットフォーム上で使用される仮想通貨はFactoid(ファクトイド)と呼ばれています。高い信頼性が必要な書類について、ブロックチェーン上でハッシュデータを記録することで、情報漏えいを防ぎつつ信頼性や第3者の承認や処理を円滑に行うことができるとして注目されています。ファクトムは仮想通貨には珍しく中央集権型の開発運営体制が取られており、米国の住宅ローン向けのファクトハーモニープロジェクトやオフラインの個人情報をオンライン上に安全に管理できるプラットフォームを提供するdLoプロジェクトなどすすめられています。
コインチェック、海外の仮想通貨取引所
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